調査
解析
設計
施工
維持管理
建物形状及び設備機器等積載荷重の調査。
目視調査・打診調査・非破壊または微破壊検査などによって現状を把握するための調査。
柱や梁などの構造部材の経年や荷重応力による劣化度を把握するための調査。
国土交通省「検査済証のない建築物に係る指定確認検査機関を活用した建築基準法適合状況調査のためのガイドライン」に基づく調査
設計図面が残されていない建築物において、耐震診断や増改築の際に必要となる設計図面を、現地調査や建設当時の基準書類を参考に図面を復元するための調査
施工年から図面・目視での調査を行い、現地にて採取したサンプルのアスベスト含有分析調査などを行う。
ボーリング調査やサウンディング、室内土質試験等により、地層構成や構造物の支持層を把握する
土地利用履歴から汚染の可能性を評価し、採取した表層の土壌や土壌ガスの有害物質による汚染状況を調査する。
旧耐震基準において設計され耐震性能を保有していない建築物対し、現行の耐震基準と比較して耐震性の判定を行う。
また、新耐震基準で建てられた建物においても劣化等が懸念される場合は耐震診断を行う。
力学の一般原理を用いて、構造物に荷重が作用した場合の構造部材のあらゆる部分に生じる応力、変形などの力学性状を解析する。
住宅や集合住宅、工場等(W造、RC造、SRC造、S造、他混構造)の意匠設計、構造設計、電気・機械の設備設計~申請業務、監理業務を行う。
耐震診断の結果、耐震性能が所定のレベルに達していないと判断された建築物に対し、倒壊しないよう目標性能に応じて複数の補強案を検討のうえ耐震補強設計を行う。
大規模修繕や店舗、内装の改修において、改修基本計画に基づき、改修設計を行い、改修工事仕様書及び設計図を作成する。
建築物の使用用途の変化に応じて、増築、改築設計を行う。
汚染土壌を適切に処理するための計画や検討を行う。
新築工事における施工管理。
耐震診断を行い作成した「耐震改修計画書」をもとに耐震補強工事を行う。
建築物の補修・改修工事における施工管理。
対象地の地盤環境・汚染状況などに応じて、原位置浄化や掘削除去による対策工事を行う。
「石綿作業主任者」、「石綿取扱い従事者」の有資格者によるアスベストの除去作業、収集運搬、適正な処分をおこなう。
飲料水、工業用水、防災活用など様々な用途に応じさく井工事を行う。
大口径ドリルによる掘削から超深度の掘削まで、温泉予定地の環境や目的に合わせた工法にて掘削。
近隣住民への説明、騒音対策、振動軽減、粉塵抑制等に配慮した解体工事。
基礎杭を最適な施工方法にて引き抜く工事。
鉄道駅舎、商業ビル、等の建築構造物の損傷や異常を調べる。
既存建築物の維持管理を目的として損傷や異常を監視する。
PAGE TOP
高度経済成長時代に建設された公共施設や集合住宅などは、老朽化の問題などからそのまま使い続けることが難しい時期に来ており、今後の人口減少や環境問題の観点から、日本はこれまでの「スクラップ&ビルド」から「建築ストックの再生・活用」への転換が求められています。
既存建築物の再生・活用では、安全性や耐震性、耐久性を確保しながら、利用目的の変化に応じた改修や増築、修繕等を行い、建築物の性能をできるだけ長持ちさせる必要があります。
当社では、建築物の長寿命化に向けた計画から設計~施工~維持管理までをワンストップで対応することが可能であり、また、建築物の付加価値を高めるための付帯設備工事も可能です。
当社の事業全体を見据えた総合的なコンサルティングにより、様々なお客様のニーズに対して、高い価値を提供できます。